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Sprintの早期機種アップグレードプログラムが、「Easy Pay」として蘇生
1週間前にたった4ヶ月の短命で突然廃止されたSprintの早期機種アップグレードプログラムですが、本日、そのSprintは、また突然、早期機種アップグレードプログラムを再開しました。
ただし、名称も「Easy Pay」と変わり、条件も大きく変わっています。
Sprintの早期機種アップグレードプログラム「One Up」が、たった4ヶ月で廃止 – 2014年1月14日
新しいアップグレードプログラムは他3キャリアの同様なプログラムとそれほど変わらず、
● 端末は定価（２年割引無し）で購入
● 端末代は、頭金+消費税+24ヶ月分割で支払う
● 頭金の金額は、端末によって違う
● 「Easy Pay」加入後、端末はいつでも買い替えできる。（他社は加入後６ヵ月目以降から、年に１回または２回まで機種変更可能）
● ただし、買い替えの際に残債は全額支払わなければならない。（他社は、買い替え時に少なくとも残債が50％以下に減っていること。そして、他社は残債の支払いは不要。）
● 買い替えの際に、古い端末は返却する必要は無い。（他社は、古い端末の返却が必須。）
● 買い替えの際に新しい端末購入代金を減らしたければ、古い端末を下取りで買い取ってくれる。（最高$300までで、古い端末の時価で買い取り。）
・・・・うん？ちょっと待てよ？
これって、タダ単純に、「2年契約束縛無し（端末代の割引無し）、ただし、端末は無利子で24ヶ月割賦払いで買える」・・・ってことだけですね。
割賦払い以外には、メリット無し！
まあ、この「早期機種アップグレードプログラム」と名称を摩り替えた、単なる「端末機種代分割払いプログラム」の内容にも問題がありますが、突然プログラムを廃止し、突然その代わりのプログラム（と称しているが、良く分からない）を発表する、SprintのPR部門のチグハグな行動、勘繰ると色々な想像が可能です・・・・・
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ところで、Wireless Weekオンライン誌はおととい、Cowen and Company社が四半期ごとに行っているアメリカ４大キャリアの最新調査の一部を発表。2013年第4四半期のアメリカ４大キャリアのポストペイド加入者1876人にインタビューした結果です。
【Wireless Week】Report: Just 15% of T-Mo Postpaid Subscribers Looking to Churn – 2014年1月14日
この中で、「現在の（２年）契約が切れたら、他キャリアへ転出する計画があるか？」との質問に、
● Sprintポストペイド加入者は、31.4％が転出すると回答 （前期は41.7％）
● Verizonポストペイド加入者は、17.0％が転出すると回答 （前期は15.7％）
● T-Mobile USポストペイド加入者は、15.4％が転出すると回答 （前期は42.9％）
● AT&Tポストペイド加入者は、11.1％が転出すると回答 （前期は31.6％）
なんと、Sprintがダントツで転出希望者が多い！
Verizonを除いて、各社とも前期よりは「転出希望者」の割合が減っていますが、これは、転出したい人は2013年第4四半期には既に転出していたということでしょうかね？
Verizonから転出したい人の75％は、サービスの質というよりも、通信料金が高いのが原因のようです。
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また、今年（2014年）に入って、AT&TのT-Mobile USからのMNP転入者向け割引プロモーション、T-Mobile USの前者からのMNP転入者向け「早期解約料負担」プロモーション、Sprintの「10人集めて割引受ける、Framilyプラン」プロモーションと、各キャリアのプロモーションラッシュが続いていますが、Verizonはこれに対抗して新しいTVコマーシャルを流し、「４キャリアの中で一番LTEのサービスエリアが広いこと」を強調しています。(これは、昨年2013年10月放映開始されたTVコマーシャルの再リリースのようです。)
Verizonは、VodafoneがVerizon Wirelessに共同投資している株を買い取るために490億ドルの社債を昨年（2013年）末に発行しており、その返還計画があるために、利益を下げる価格競争には巻き込まれたくないようで、現在のところはまだサービスの「質と広さ」で他キャリアに対抗していくようです。
