(続々)海外からKindle日本の本を購入して、読む方法:トラブル対処編(追加)


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海外で日本Kindleからディジタル書籍をダウンロードして読む方法
海外からKindle日本の本を購入して、読む方法 – 2012年10月25日
(続)海外からKindle日本の本を購入して、読む方法:トラブル対処編 – 2012年10月28日
への追記(訂正)です。

最近、iOSデバイス(iPhone、iPad)のKindleアプリで、
(続)海外からKindle日本の本を購入して、読む方法:トラブル対処編:■ Amazon.co.jpアカウントが、海外iOS/アンドロイドのKindleアプリを搭載した端末を認識しない(場合の対処法)
の指示に従って、「iOSの言語を日本語に変更しても、KindleアプリでAmazon.co.jpのアカウントでログインできない。」という報告があったので、検証してみました。
 

結果、この場合は、言語設定のみならず、書式設定も日本にする必要があることが、筆者の実際の検証で判明しました。(それまでのKindle日本へのアクセス履歴によっては、書式を日本にする必要が無い場合もあります。)

言語を日本語にしただけでは端末登録が出来ない場合には、
●「Settings(設定) ⇒ General(一般) ⇒ International(言語環境)⇒ Language(言語)」で「日本語」を選択します。
更に、
●「設定(Settings) ⇒ 一般(General) ⇒ 言語環境(International) ⇒ 書式(Region Format)」を「日本(Japan)」にし、
それから、iOS版 Kindleアプリを起動し、Amazon.co.jpのアカウントでログインしてください。

iPhoneの設定:
 

iPad/iPad Miniの設定:

なお、一度これを行って新規端末を登録(ログイン)すると、その後は、
● 言語(Language)が現地言語設定、
● 書式(Region Format)が現地国設定、
でも、ログインが出来るようになります。

また、この後、(少なくとも)同じ日に、別のiOS端末を新規登録しようとしたら、言語(Language)も書式(Region Format)も、現地設定で、問題無く一発で新規端末登録が可能でした。

これにより、Amazon.co.jpサーバー側では、ユーザーIDと、そのログインしたIPアドレスを暫くの期間、キャッシュメモリーに覚えているのではないかと推定されます。

なお、リーナさん(2013年12月17日)の報告によると、有料書籍や著作権有効作品を5冊購入すると海外からそれ以上書籍が購入できなくなった場合、同じアカウントで日本の家族に購入してもらったり、Proxy/VPNを使って日本のIPアドレスから購入する『「日本に戻って来た」振りをする』作戦は、現在は通用しなくなった、とのようです。
ただ、Amazon.co.jpの掲示板へのカスタマーサービスの返信によれば、「日本在住の人が海外旅行中に5冊を超えてダウンロードできなくなった場合には、Amazon.co.jpカスタマーサービスに連絡してもらえれば、制限を解除できる。」という返信を見たことがあります。したがって、心臓の強い人は、Amazon.co.jpカスタマーサービスに連絡してみてください。(ただし、日本に在住していることを証明できる人のみ。)

※ 現行の著作権法は、著作物を「販売・配布する個人や企業」を保護または罰するための法律です。合法(法律を犯さず)に合法(販売/配布側に正当な対価を払った)コンテンツをダウンロードして、個人の楽しみのために利用すること、つまり、利用者を裁く法律ではあません。(注:※※参照。)
ただし、自分がダウンロードした著作物を、たとえ家族へであっても、それを「配布」すると、自分は「販売・配布する個人や企業」として著作権法に触れることがありますので、ご注意。(「貸す」場合や、一緒に鑑賞するのは、問題無い。)

※※ 現行の俗に言う「ダウンロード禁止法」は、個人が楽しみの為にダウンロードすることそのものを禁止または罰しているものではなく、不法にウェブサイトなどで配布されているコンテンツを、それ(不法であること)を知った上で、その行為(不法コンテンツをダウンロード)をすることは、『不法配布のほう助(幇助)』である、という理由から、「(著作権法違反)ほう助罪」での罰則が適用されるものです。
したがって、ダウンロードするコンテンツを、合法な配布サイトから、正当な会員になるか対価を払ってダウンロードする場合は、「ダウンロード禁止法」を恐れる必要は何もありません。

※※※ TPP(Trans-Pacific Partnership、環太平洋戦略的経済連携協定)の一環として、TPP同盟国間の著作物の配布を制限し、各国の著作物コンテンツの販売代理店の利益を守るため、IPアドレスのGeo Block(国別アクセスブロック)を法律的に根拠のあるものとして正当化し、ProxyやVPNサーバーを使ってIPアドレスの”地理的シフト”を利用して自分が在住していない国からコンテンツをダウンロードすることを禁止しよう、という提案があることは、事実です。
逆に言うと、そのTPPが制定完了するまでは、「個人の楽しみの為に」Geo Blockを回避するためにProxy/VPを利用すること自体は、違法でもなんでもありません。
また、TPPの最終条約にこの「ProxyやVPNサーバーの利用禁止」が含まれるかどうかが、現時点で決定されている事実もありません。

※※※※ 『あと日本は成文法主義だから、「法律が規定しない新しいこと」をやりにくい環境であることは確か。判例法主義のアメリカだと「法律に規定がなければとりあえずやっとけ。細かいことは訴えられてから裁判で決めればOK」な感じなので、法律が想定していない新しいことがやりやすい。』 - @hisa_kamiさんより 【5:17 PM – 15 Oct 13】
 











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